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インタビュー

2010年04月01日

売上急伸、屋外用クリヤーに高評価

日本オスモ
取締役営業部部長 大黒義之 氏

昨年発売した屋外木部用クリヤー塗料「オスモカラー#420ウッドステインクリアー"プラス"」の人気が高まっている。美粧性の観点から木地仕上げ、白木仕上げといったクリヤー仕上げに対するニーズが根強くある中、紫外線や風雨といった環境因子による木材の灰色化という技術的課題が立ちはだかる。これに対し同社は耐紫外線性、耐候性に優れた同品を開発。先行して販売する木材保護塗料「オスモカラー ウッドステインプロテクター」のラインアップに加えて天然植物油塗料の外装展開という新領域を開こうとしている。
ここ数年、外装分野への積極的なアプローチが目立ちますね。

これまで当社は新築の内装分野を中心としたマーケティング活動、製品投入を行ってきました。設計士、工務店などへの設計指定活動を徹底した他、エコロジーブームも追い風となり順調に需要が拡大していきました。しかしここにきて需要局面が変化しています。住宅着工件数の減少、少子高齢化など将来的に見ても新築需要を取り巻く環境は厳しいでしょう。一方、既築物件のリフォーム需要においては拡大が見込まれており、当社としても外装分野を成長市場に位置づけ、小売塗料販売店を対象とした特約店網の構築や塗装業者向けにDMやポスティングチラシの配布などプロモーション活動を積極化しています。

天然植物油塗料はエコロジカルなイメージが強い反面、塗料性能として不安視する声もありますが。

確かにそのような指摘を頂くことがあります。しかし、製造元のドイツ本社では塗料メーカーとして精鋭の技術部隊を擁しています。単に植物油を塗料化するのではなく、独自の精製技術によって市場ニーズに応じた塗料設計、製品開発を得意としています。『ウッドステインプロテクター』『#420ウッドステインクリアー"プラス"』の2製品においては、日本の高温多湿環境にも耐えられる塗膜性能が必要とのことから、こちらから開発を依頼しました。天然植物油塗料だからといって"安全"とか"安心"といった環境安全面だけを訴求するのではお客様は受け入れてくれません。そのため外装分野への展開を本格化するのに際し、合成樹脂塗料にも負けない塗膜性能の確保を重要視しました。

「#420ウッドステインクリアー"プラス"」は市場で高い評価を得ているということですね。

発売当初は数年かけてじっくりと育てていきたいと考えていましたが、発売初年度にも関わらず急速に売上が伸びており、予想外の反応に当社でも驚いています。元々、木地仕上げや白木仕上げといわれるほとんど塗装したか分からないようなナチュラル仕上げに対するニーズは多くありましたが、同品の投入によって更にニーズの多さを痛感しています。通常、無塗装の屋外木部や紫外線カット効果のないクリヤー塗料を塗布した場合、木が紫外線や風雨によって灰色化する現象が生まれます。そのことから屋外での仕上げはステインを使った半透明着色仕上げが主流となっていますが、『#420ウッドステインクリアー"プラス"』においてはそれらの課題を克服した製品として自信を深めています。また塗装業者様からも臭いが少なく塗りやすいという評価を多く頂いている他、ご自身で行った耐候性試験で評価して下さった方もいらっしゃいます。

どんな特長がありますか。

日焼け止め成分を同社独自の植物油樹脂で木部に固定化することで耐紫外線、長期耐候性の付与を実現しました。溶剤形塗料とは違い、不揮発分が55%と高いのが特長で、他社品と比べて同じ缶容量で塗布面積が多いというメリットがあります。塗布面積は2.5Lで約30m2、10Lで約120m2塗布できます。製品価格だけを見ると高いと思われるかもしれませんが、平米単価換算ではむしろ同等かそれ以下と認識しています。コストパフォーマンスの高さも評価や需要増加の要因となっています。また主剤分が多いといってウレタン塗料のような膜は作りません。ベース原料であるオスモ独自の技術で精製したひまわり油、大豆油は浸透性が高く、造膜タイプのようなハガレやメクレといった経年変化が起こらない特長があります。応用的な使用法としては、ステイン仕上げの上塗りに使用することで耐久性を高めたり、屋外用ウレタンクリヤーの代替としても使用できます。無色透明なので上塗りしても下地色が白化けすることがなく、下地の木材が灰色化する前であればそのまま上塗りもできます。

昨年発足した「ひまわり会」も2年目を迎えます。

リフォーム需要への展開に当たり、直接ユーザー様と接点を有する塗料販売店の役割は重要となっております。当社としては、この1年間でいろいろな販売促進活動を通じて会員社店の皆様と関係を深めることができ、当社製品の扱いが差別化になると協調関係が築けております。会員数も更に増え現在57社となり、今年からはより本格的なプロモーション活動を一体となって推進していく予定です。

ありがとうございました。
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