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2007年05月01日

マーケット:国内  行政・団体

仕上塗材、前年比3.1%マイナス NSK 平成18年度生産統計

日本建築仕上材工業会(NSK)は平成18年建築用仕上塗材及び左官・補修材料の生産数量統計をまとめた。それによると、建築用仕上塗材は28万2,879トンで前年比3.1%のマイナス。左官・補修材料は56万9,470トンで103.7%伸張した。
仕上塗材の主要品目を生産量順で見ると、伸張したのは可とう形改修塗材E(107.5%)、複層塗材E(102.4%)、可とう形外装薄塗材E(105.3%)、複層塗材RE(114.4%)の4品目。特に可とう形改修塗材Eは、改修工事における微弾性フィラー仕様の定着によって順調に伸びており、5万6,362トンと前年より約4,000トンのプラスとなった。
反対に前年より生産数量が5%以上マイナスになったのは薄塗材E、防水形薄塗材E、厚塗材E、内装薄塗材W、厚塗材Cの5品目で、従来の主力であった樹脂リシンや吹付タイル、単層弾性などの下落が目立つ。
トップコートの水系化については水系と溶剤系の比率が69.1%対30.9%で昨年とほぼ横ばい。ここ数年続いてきた上塗りの水系への転換は「寒冷地仕様やセメント系下地に対するエフロ防止、高グレードを期待した反応硬化タイプなど溶剤系を必要とする場合があるため、この辺が頭打ちではないか」との見方を示している。
一方、左官・補修材料に関しては総量で3.7%の増加。中でも木造戸建ての外壁などで使用されるラスモルタル用軽量セメントモルタルが前年比107.1%、またマンションの床やスラブなどで使用される生SL(セルフレベリング)材が同じく105.2%と新築需要での好調さをうかがわせる結果となった。
左官材の伸びに対し仕上塗材が下落しているギャップについて工業会では「戸建てでは湿式仕上げへの回帰がみられるものの、高層マンションなど量的な部分を占める丁場物件ではやはり乾式が主流で仕上塗材の出荷増につながらない。ここに対していかに採用を働きかけていくかが課題。また改修需要に関しても、アウトサイダーの製品が相当数あると思われ、数量を押し下げる一因になっているのではないか」との見解。
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