Last Updated: 2010年3月15日 02:22  RSS 2.0
キーワードを入力してサイト内のニュースを検索できます。

ニュース

2009年06月10日

企業動向  技術

電源不要の新たな電気防食工法開発 コンクリート向けで展開 DNT、飛島、電化

大日本塗料と飛島建設、電気化学工業の3社は共同で、コンクリート構造物に対する新たな電気防食工法を開発したと発表した。大日本塗料が基本工法特許を持つ亜鉛・アルミ擬合金溶射技術を用いることで電源が不要となり、現在主流の外部電源方式に比べて維持管理やコスト面で優位性を発揮する。3社による実用化に向けた技術の検証がこのほど完了し、道路、鉄道関連に向け展開を図っていく。

コンクリート構造物の電気防食工法は、鉄筋の根治的な防食対策として近年需要が増大している。しかし現在主流の外部電源方式による電気防食は、陽極材と鉄筋との間に直流電源装置を設置して防食電流を供給する方法のため、電源装置の点検や防食電流のモニタリングなど継続的な維持管理に難があった。
今回開発した新工法は、亜鉛・アルミ擬合金溶射によってコンクリート表面に犠牲陽極作用を持つ擬合金被膜を形成、溶射金属膜とコンクリート中の鉄筋の電位差を利用して防食電流を供給し、鉄筋の腐食を防ぐというもの。


従来の外部電源方式に対して電源装置が不要で維持管理が簡便なのが最大の特長。またコンパクトな溶射システムのため、施工性、経済性に優れるとともに、コンクリートとの付着性改善のための粗面形成材や腐食反応を安定化させるための封孔材などを併用することで、安定した防食性能を確保する。
同工法では陽極材の亜鉛・アルミ擬合金被膜が消耗していくため10~20年程度で再溶射による更新が必要となるが、従来の外部電源方式でも10数年で被覆材や充填材などのメンテナンスが必要なことから、長期的なライフサイクルコストの観点からも十分なコストメリットがあるとしている。


同工法は大日本塗料が鋼構造物の電気防食で開発展開し、実績のある常温溶射被膜工法「MS工法」がベースとなっている。塩害などの影響を受けるコンクリート構造物の予防保全、劣化抑制技術としてコストダウンや維持管理を簡素化できる電気防食工法の開発を3社共同で進めていたもの。海上暴露や大型供試体での実験、実橋での試験施工など実用化に向けた技術の検証が完了し、今年2月に大日本塗料が有する基本特許の実施権を締結。国、自治体、道路・鉄道関係へ展開する。


★★★★★ニュースランキング

※1日一回データルームページで集計結果が更新されます。

平均スコア:0|最高スコア:0

« 前のニュースニュース一覧次のニュース »

Web特集|ニュース|コラム|インタビュー|データルーム|イベント情報|セミナー情報|リンクネットワーク