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2009年12月20日
大手５社、大幅に収益改善 ７-９月好転 コスト削減を反映
関西ペイントは危機に対応した"関ペＷＡＹ"を実施、その核となる社長直轄の収益改善委員会を発足させ、抜本的なコスト改善に挑戦してきた。その成果は４～９月連結損益に数字として示された。売上総利益は前期より５７億５,６００万円の減少となったが、販売管理費３２億３,５００万円の削減、原材料コストの改善などにより売上原価は前期の９７３億７,７００万円から７２９億１,２００万円と２４４億６,５００万円と大幅に低下した。その結果、営業利益は８０億５,２００万円と前期水準の７６.２％まで戻した。
また収益改善の一方でインド、中国、東南アジアで展開する海外事業が持ち直し、事業全体を下支えした。特にインド市場は第２位のポジションを占めており、自動車用・汎用とも需要は旺盛だ。しかし新興国の経済はインフレ懸念から金融引締の可能性があり、一本調子の回復には不透明感がある。４-９月の為替差損で６２億円の減収要因となった。
日本ペイントは４月より"サバイバル・チャレンジ計画"を実施、収益改善と事業構造の改革に不退転の意思で臨んできた。４-９月の売上は前期比２１％減の１,０２６億１,８００万円であったが、販管費が３５１億５,０００万円から２９８億７,１００万円と５２億７,９００万円削減。売上原価は８９７億２,２００万円から７００億４,５００万円と１９６億７,７００万円減少。営業利益を前期に比べ５３.３％の水準まで戻した。この半期におけるコスト削減は約６０億円に達する。
海外事業は北米で１６億２,２００万円の営業損失となり、２度にわたるリストラを実施、９月以降売上がプラスに転じた。アジア地域は売上高で１７.７％減の１３１億８,２００万円、営業利益は７３.７％減の２億９,５００万円。その他地域は９,５００万円の営業損失。
同社としては上半期を底として下期の回復から、通期では前期を大幅に上回る収益アップを見込む。営業利益は８０億円と予測。
中国塗料は中核の船舶分野の需要の変化を受け４-９月の売上は前期比１９.４％減の４３１億３,１００万円となった。世界同時不況から海運関係が低迷、新造船は受注残の消化に入り横ばい。コンテナ用は激減した。工業用は公共工事の削減や住宅関連の落ち込みで厳しい状況が続いている。
大日本塗料は事業構造の抜本的改善の一環として、約４０ある連結子会社の統合に着手。効果の大きい子会社の再編を先行させるスタイル。その一方でもう一段の選択と集中を行って、収益改善につなげる。
４-９月の売上ではコアの塗料事業が５億２００万円の営業利益となったものの、蛍光色材が損失、照明機器は減益となり、７億５,０００万円の営業損失。しかし７-９月では売上高が１８１億６,７００万円と伸長し、営業利益３億６,６００万円と回復基調に入った。通期での黒字化を目指す。
エスケー化研は付加価値製品の投入、遮熱などの機能塗料の伸び、新たなセラミック系耐火被覆材などの効果から収益性を確保。４～９月の売上高は前期比０.４％の微減で３０２億３,８００万円となったが、営業利益は１４.９％増の３３億１,６００万円を達成。通期では増収増益を見込む。
海外展開は中国で来年稼働を予定する生産拠点の整備が進む。これまでの調色サービス３拠点、営業拠点の拡充などから売上の伸長を期待。ベトナム、インドの拠点化にも着手しており、メガロアジア市場をカバーする事業体制に向かっている。
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