日本酸化チタン工業会は５月の出荷実績をまとめた。５月の国内出荷は前年同月比１１０％の９,６３３トンとなった。
用途別では塗料４,１４６トン（１０３％）、ゴム１４６トン（１５９％）、化繊２５８トン（２０２％）、インキ・顔料２,８０７トン（１２０％）、合成樹脂９８５トン（１１４％）、製紙３９６トン（９８％）、電子セラミックス９５トン（４５２％）、その他８００トン（９２％）となった。

環境を切り口とした販売店の在り方を考えるエコペイントネットワークはこのほど、塗料専門販売のショッピングモール『激安塗料市場』（ｈｔｔｐ://ｗｗｗ.ｅｐｎ－ｗｅｂ.ｃｏｍ）を立ち上げた。同サイトに出品する塗料はいずれも未使用の塗料で返品及び残塗料など今まで産業廃棄物として焼却してきたものをリユースすることで省エネ、省資源に貢献しようというもの。

現在、ナガヤ塗料（愛知県）、高山商店（兵庫県）、富田商店（埼玉県）、千葉三王（千葉県）の４社が出店している。同ネットワークは「販売店に利用して頂くことで、少しでもデッドストックの削減やＣＯ２低減に結びつけば業界にとってもメリットになる」としてサイトをオープン化し、塗料販売店の参加を募っている。
同サイトは７月初旬に立ち上げ、１カ月の運用期間を経て、この８月からのオープンとした。またコンテンツは建築汎用塗料をメインに部位別に分類されており、求める塗料の検索も可能だ。

購入者の対象は塗装業者及びセミプロを想定しており、更に一般の生活者からの相談にも応じていく方向で、今後それぞれの出店先において塗り替え窓口の機能も併せ持つようなスタイルを検討していく方向だ。
「販売店同士の横の連携を作りながら将来の販売店の在り方など前向きな話し合いができるような環境作りを進めたい。その一歩としてサイトを立ち上げた」とメンバー。

同サイトの出店料はスタンダード出店３００品目が初回基本出店料１５,０００円、月額システム使用料１０,０００円×６カ月分。メガショップ出店２,０００品目が初回基本出店料２５,０００円、月額システム使用料３０,０００円×６カ月分。（税別。全国送料・代引手数料は無料）。

なお、サイト運用に関する問い合わせは富田商店ＴＥＬ０４８‐２５４‐２０２０まで。
出店に関する問い合わせはコーティングメディアＴＥＬ０３‐５８４２‐８７５０。
Ｅ－ｍａｉｌ：ｇｅｋｉｙａｓｕ＠ｃｏａｔｉｎｇｍｅｄｉａ.ｃｏｍ

ニッパンとシンマテリアルは遮熱保温機能塗料キルコートの持つ要素技術に『ＴＨＥＲＭＬＡＹ（サームレイ）』のブランド名を冠してさまざまな分野にブランド戦略を進めていくことを明らかにした。

これまで同社は日本大学生産工学部と産学共同でキルコートの技術検証を行ってきた。遮熱性・保温性・断熱性において優れた性能を発揮するとともに、素材の持つ耐久性・伸縮性・密着性でも従来にない性能を有することから、塗料にとどまらず、機能素材としてＴＨＥＲＭＬＡＹテクノロジーを技術起点型のオープンイノベーションモデルとして新たな事業展開を進めていく考え。
既に自動車の内装材、建材、家電製品などの分野で引き合いがあり、対応を進めている。更に米国、中国、韓国、台湾、香港に代理店を設置するなど１３カ国にサンプル出荷を含め出荷が始まっているという。

同キルコートはベンチャー企業のシンマテリアルが開発し、昨年から日発販売が販売を手掛け始め、既に国内約３０代理店を擁し、昨年度の国内販売額は数億円と見られる。
また同製品の特長は特殊アクリルエマルションに微細な中空ビーズをリッチに含有させたことで高遮熱、高断熱を実現するとともに（建物の）保温効果から一年を通じて空調消費電力の削減効果が期待できる点が最大のメリット。加えて２００％強の伸縮率と４,０００時間の耐久性能（促進耐候性試験）及び高密着性のフィルム（塗膜）は類を見ないもの。

「戸建住宅の屋根・外装に施工し、１年間の電気料金、ＣＯ２削減率を計測した結果、電気料金は約２５％削減でき、ＣＯ２換算で（前年同期間比較）５０９.３７削減した」とコメントする。
今回のＴＨＥＲＭＬＡＹのように、塗料の要素技術にブランド名を冠して多彩な事業展開を行うケースは極めてまれで、原素材の供給やフィルム（塗膜）加工を施すことで市場性は一気に拡大する可能性を持つ。
なおＴＨＥＲＭＬＡＹは遮熱保温機能原理を現すコンセプトで原素材の登録商標。また今後、キルコートの英字表示を『ＫＩＬＵＣＯＡＴ』から『ＫＩＲＵＣＯＡＴ』と変更し、『ＫＲＣ』をロゴマークとして使用していく。

次世代エコカー競争が激化している。エンジンとモーターとの組み合わせで走行するハイブリッド車（ＨＶ）から、電池とモーターで走る電気自動車（ＥＶ）、家庭電源から充電できる電池で動くモーターとエンジンの両方を備えているプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の時代が近づいているためだ。

ＨＶで先行したトヨタ、ホンダに対し、日産のＥＶ車「リーフ」、三菱自動車のＥＶ車「アイミーブ」に消費者の注目が集まっている。電気を使う車の方がエコ度が高いというわけだ。
特にリーマンショック後、環境戦争が加速し、ＥＶやＰＨＶに追い風が吹いている。米国のグリーンニューディール（グリーン革命）では、２０１５年までにＥＶ・ＰＨＶ車１００万台を市場に導入する計画。このため充電設備網（インフラ）整備の動きが活発化している。

トヨタがＥＶ・ＰＨＶで出遅れたイメージを受けているのは、トヨタハイブリッドシステム（ＴＨＳ）を軸として次のＰＨＶに備えるロードマップ（工程表）を作成していたからだ。つまり０９年に次世代ＰＨＶをリース販売で市場投入するスケジュールで環境先進性は確保できると踏んでいた。
ところが一気にＥＶに勢いがつき、日産や三菱は世界的な消費者のグリーン指向により活気づいている。

２００９年８月―。日産自動車はＥＶ車「ＬＥＡＦ（リーフ）」をお披露目した。日産が総力を挙げて開発した５人乗りのセダン。カルロス・ゴーン社長は「今後ルノー・日産アライアンスはゼロエミッション（排ガスゼロ）車に５，０００億円以上を投資、開発要員２，０００人を投入」と謳いあげた。日産とルノーでそれぞれ４車種のＥＶを商品化すると発表した。
まず今年後半に投入する「リーフ」を見ると、初のＥＶ車の割に従来の車のイメージを変えるものではなく、むしろ平凡なデザインといった印象。これは奇をてらうことなくグローバル市場を狙う世界戦略車だからだろう。
ポイントは専用のプラットホーム（車台）を新たにＥＶ用に設計した点にある。「いちから積み上げて造った」（日産自動車企画・先行技術開発本部・鈴木伸典氏）。

ＥＶの場合、リチウムイオン電池をプラットホームのどこに収納するかがクルマの居住性を左右する。極力小型化できれば広い居住空間を確保できる。
リチウムイオン電池は日産とＮＥＣグループとの合弁会社オートモーティブエナジーサプライが開発。その特徴は薄いラミネート型の円筒形で、角型に比べて格段にコンパクトかつ放熱性に優れるという。「リーフではラミネート構造セルをバッテリー・モジュールに格納し、モジュールを組み合わせてバッテリーパックを形成して搭載している」（同）。
ＥＶ専用プラットホームの形状は、高性能小型パワートレインをフロントに集約し、薄型リチウムイオン電池を床下にレイアウト。そしてバッテリー、インバータフレームを活用した高剛性車体となっている。モーターとインバータはフロント部に搭載することで広い居住空間を確保。「静かで軽快な走りを体験できる」（同）。

鈴木氏はＥＶにおけるバッテリーの役割を次のように強調する。「バッテリーはエネルギーの貯蔵だけでなく、パワージェネレータの役割も担っている。このためバッテリーの性能は航続距離、加速、居住性などＥＶの主要価値を決定づけるもの」。
これまでのエンジン駆動のクルマは燃料タンクでエネルギーを貯蔵し、エンジンを動力とし、変速はトランスミッション。これに対しＥＶはバッテリーからモーター・インバータによる駆動となる。
日産が電池の開発に着手したのは１９９２年。三菱と並んで長期間開発に取り組んできた。当初は基礎研究のひとつのテーマとしてリチウムイオン電池の開発に着手。そのリチウムイオン電池は１９９１年にソニーが世界で初めて開発し、オーディオ機器に導入した。日産は自動車の製品化に向け研究開発を進めた。９０年代後半の日産危機を経て、ゴーン社長が就任するや電池開発が全社的に認知された。

１９９７年にトヨタはＨＶプリウスを発売。このクルマのヒットによって電動部品の使用量が急激に増え、電池の電気の出し入れをコントロールするインバータも小型化が進み、ＥＶなどエコカーの基幹部品も高密度化される。
日産のラミネート型のリチウムイオン電池は他社に先行した。そのメリットは部品が軽量化でき、モジュール化で点数を削れて安くできる。更に設計上レイアウトしやすく、正極がマンガン系で安全性が高い。
「ラミネートイオン電池の開発は１９９２年より着手。他社に先駆けました。リチウム筒型に比べ、ラミネート型は出力で２倍、エネルギーも２倍にパワーアップ。サイズは２分の１にコンパクト化。特に安定した結晶構造を持つ材料を使用し、ラミネート型なので高い冷却性がある」（同）。ラミネート型は鉛電池の８分の１、研究スタート時の２分の１に小型化。ガソリン車同等の室内広さを実現した。

リーフは短距離であれば家庭で充電できる。単相２００Ｖ（‐２０Ａ）で８時間充電。急速充電は３相２００Ｖで３０分。これは充電ネットワークのインフラとして整備されることが前提。ＥＶの普及による交通システムの最適化を目指し「ヨコハマモビリティ"プロジェクトＺＥＲＯ"」がスタート。また世界５０のパートナーとグローバルパートナーシップをスタートする。
ＥＶがもたらすものについて鈴木氏は「クルマの造りが変わる」と指摘。エレクトロニクス部品が主体になり、構造のモジュール化が加速する。現状のガソリン車のエレクトロニクス部品が３０％に対し、ＥＶは７０％超。こうしたことでコスト低減に大きな可能性があるという。

またクルマの魅力が変わり、ＥＶは新たなドライブの楽しさも生み出す。ゼロエミッションによる高いエネルギー効率と安い燃料コスト。胸のすくような加速感とスムーズな発進。エンジン音のない静かさ。そして毎朝自宅で充電満タンにできる利便性。
そしてクルマを取り巻く産業も変化を迫られる。ＥＶが作り出すビジネスチャンスとして電力マネージメントの分野がある。事前エネルギー利用の拡大や、スマートハウス、バッテリーの２次利用。日産はバッテリーのレンタルによるリサイクルシステム構築を考えている。充電インフラに関してはサービス産業（コンビニエンスストアなど）とのシナジーを狙う。ＥＶ部品分野ではパワーエレクトロニクス部品の拡大やインフラ関連機器、そしてカーシェアリングや公共交通との連携による新モビリティービジネスが誕生してくる。

「ＥＶ時代はクルマそのものが情報を作り出すことになる」と鈴木氏。乗車時はもちろんのこと、クルマに乗車していないときでも２４時間ＩＴがサポートする。充電完了通知、航続可能範囲、タイマーエアコン、充電ステーションの位置、トリップ清算などをＩＴで支援する。クルマ自体が２４時間の通信モジュールとなる。

大日精化工業は、遮熱塗料事業を本格化させている。元々は同社の関連会社である九州大日精化工業が製品化し、熱改善を要望する特定顧客向けへの販売にとどめていたが、遮熱塗料が市場で脚光を集め始めた２年前から同社に対する引き合いも増加。顔料メーカーとしての優位性が生かせることから遮熱事業を同社本体の事業に位置づけ、全国販売を積極化させている。

同社が遮熱塗料事業を推進する背景となったのが、今年２月に設立した環境委員会。同社は、インキ、顔料、プラスチック・樹脂、高分子の各事業部間を飛び越えた環境対応製品の訴求を図っていくことで、ソリューションビジネスへの転換を図ろうとしている。遮熱市場においても当面は屋根向けの展開だが、将来的にはインキ、フィルム、添加剤といった用途に応じた製品開発も視野に入れている。

現在、発売するのは太陽熱反射塗料「クールライフＤＸ」。優れた遮熱性、高耐候性を確保。標準１０色を揃え、各屋根材への塗装に対応する。
また需要伸長が著しい舗装向けには昇温防止塗装システムとして、常乾型水性無機質塗料「ダイスコート８００　遮熱シリーズ」、スーペリア・アクリルエマルジョン塗料「ローンコート遮熱シリーズ」を発売。中塗り層では、遮熱中塗白色層を施すことで赤外線領域を反射。上塗り層では赤外線領域を反射させる一方、透過顔料を使用することで選択的に赤外線を反射し、太陽熱エネルギーの吸収を抑えることで塗膜の表面温度上昇を抑制するメカニズムを構築している。
担当者は「当社は、透過率、反射率、耐久性、耐候性に着目した製品開発を進めている。顔料の選定を含めて、性能には自信を持っている」と話す。
最近では、東京ビッグサイト屋根部の施工を手掛けるなど、販売拡大に弾みをつけている。