Web特集
2008年04月08日
省エネ効果の性能評価に期待高まる （屋根用・遮熱塗料特集2008から）
遮熱塗料のマーケット規模は高反射顔料を配合した高反射率塗料が２,５００トンに達すると見られ、これに厚膜タイプの遮断熱塗料を加えると出荷数量３,０００トン台、メーカー出荷金額で２５‐３０億円規模と推測される。年率成長は平均１０％前後の伸びを続けている。
「昨年は設備投資が活発だった一昨年と比べ、伸び率が鈍化した」とする一方で「倍以上伸びた」とのメーカーもありメーカー間格差も出始めた。環境省は平成１９年度から５年で計３５億円を計上し、ヒートアイランド対策の補助事業を行うなど、国や自治体の動きも後押しし、このフォローの風に乗ろうと約５０品目が参入する混戦状況となっている。
市場拡大の鍵を握るのは、省エネ効果に対する性能の担保と用途展開の拡大。まず先行して高反射率塗料を対象に日射反射率の測定法を定めたＪＩＳが今年中にも制定される予定となっている。性能評価に関しては継続課題となるが、日本建築仕上工業会の遮熱塗料研究会が昨年１１月から戸建て住宅での実証試験を開始し、省エネ効果の検証を始めている。「開口部の多い住宅にどれほど効果があるのか」「屋根裏に断熱材が入っていても効果はあるのか」「冬場は逆に暖房費が上昇するのではないか」とさまざまな懸念材料が指摘される中で、同研究会幹事の田村昌隆氏は、冬場に対しては「暖房費にほとんど変化はなかった」と説明。その他の懸念材料についても実証試験で明らかにしていくとしており、省エネ効果が実証されれば、ボリュームの見込める住宅分野への採用も加速する。
また、これまで省エネ効果の発現が高い工場や倉庫などの企業物件を主戦場としてきたが、建築基準法改正の影響や企業の収益格差が広がり、景況感に警戒感を強め、採用気運に陰りが見られている。そこで各社、用途展開を積極化させ、石油タンク、ガスタンクといったプラント施設やキュービクルなど熱の影響を避けたい用途での採用が進んでいる。また路面用においては、歩行道路や駐車場などで採用が出始めている。
各社の製品開発の方向性は、一般の屋根用塗料と同調するように高グレード化にシフト。トップコートの主流はアクリル、ウレタンからシリコンを投入し、高耐候性、低汚染性機能を付与する動きが顕著となっている。
とは言え遮熱塗料市場は、屋根用塗料市場全体の１５％程度。市場全体では、水系から弱溶剤系へと揺り戻し的な現象に。「露や雨の影響など下地との密着性に対する警戒感が強い」と弱溶剤系の需要が増加しているという。また樹脂系もウレタン、シリコンで半数以上を占め、一部アクリル系を廃番にするメーカーも出るなど、シリコンを主力とした高グレード化が活発化している。
そんな市場ニーズを反映してか、各社弱溶剤２液シリコン樹脂系塗料の投入を積極化。光沢感や耐候性に対するニーズに対応する。ただ、将来的には水系化は避けられない課題として、プライマーも含めた製品開発に着手。今後は環境対応と塗膜性能の両立も課題となっている。（近藤）