熱中症対策、体育館の空調整備事業で「ガイナ」の販売急増

日進産業の断熱塗料「ガイナ」の販売が再び上向いている。昨年の安衛則改正に伴う職場の熱中症対策の罰則付き義務化を受け、「職場の環境改善の目的で企業様からの引き合いが大幅に増え、ガイナの販売が前年比140％ほどで推移。工場や倉庫、配送センターの屋根塗装など大型案件での採用が続いており、勢いが衰えない」（担当者）と手応えを確信、自信を深めている。

それら企業案件での採用を後押ししているのがガイナのエビデンスの強さだ。JAXAや産総研といった公的機関との共同研究で断熱性能や省エネ性能へのエビデンスを重ねていることに加え、昨年、日本規格協会（JSA）が、ガイナのようなセラミックス塗料による塗膜の断熱効果の測定方法についてJSA規格を発効、「塗膜による省エネルギー効果」が明示された。

こうした公的機関からの"お墨付き"も企業案件では効果が絶大で、「営繕の担当者が社内のコンセンサスを得る上で、強い理由付けになっている」と積み上げてきたエビデンスが効力を発揮、採用増につながっている。

一方、文部科学省が昨年創設した「空調設備整備臨時特例交付金」において、全国の公立の小中学校の体育館における空調設備の設置とそれに伴う断熱・遮熱工事の整備がスタート。この事業において、文科省の外郭団体が発行した施工参考図書にガイナが掲載されていることから、各地の体育館の屋根断熱工事でガイナの採用が本格化。「公立学校で採用されると周辺の私立高にも波及。学校の整備事業でも需要が急増している」と勢いに乗ってきた。