旭化成、三井化学、三菱ケミカルは、西日本に各社が保有するエチレン製造設備について、脱炭素社会をリードするため、原燃料転換などの検討を共同で進めると発表した。
エチレン製造設備は石油化学産業の上流に位置し、そこから製造される基礎原料を用いて生産される素材は、生活用品、自動車、半導体などさまざまな産業にて使用されている。
一方でこれらの製造過程において多くの化石資源を消費する設備であるため、GHG排出量の削減が大きな課題となっている。
カーボンニュートラル実現に向け、旭化成、三井化学、三菱ケミカルの3社はそれぞれ、GHG排出量の実質ゼロ化を目指すカーボンニュートラル方針を掲げて、エネルギー使用量削減や原燃料の低炭素化に関する技術開発と実装を進めている。
しかし、「単独での取り組みでは実装化のスピードやGHG削減の効率性に限界がある」との見方を示し、「近接する複数の石油化学メーカーが相互の技術提供、カーボンニュートラルに資する方策の共同実行などを通じて連携する必要性が高まっている」として今回の共同検討に至った。
今回の共同検討は、西日本に拠点を有する3社が地区を超えて連携することにより、エチレン製造設備、更には各社の保有する石油化学製品のグリーン化をより迅速かつ効率的に進めようとするもの。
今後3社は石油資源に代わるバイオマスの原料化、低炭素燃料への転換など、グリーン化に資する具体的な方策や将来の最適生産体制の検討などに取り組んでいく。
