オリジン電気は5月下旬、さいたまスーパーアリーナで行った2018年3月期連結決算説明会で社名を「オリジン」に変更することを発表した。6月の株主総会での定款変更議案で可決されれば、来年4月から商号を変更する予定。

同社では1959年度には全事業売上高の8割以上が電気系となっていたが、時代の変化とともに機械系、化学系の売上高割合が増加。現在では電気系の売上高は全体の約3分の1となっている。妹尾一宏社長は「従来の電源機器や半導体の領域を超えて大きく進化・拡大しており、時代に合わせた名称で新たなスタートを切る」と述べた。

決算説明会では、事業ごとに実績や今後の施策を発表。同社の2018年3月期の売上高は5.9%増の331億5,400万円、塗料を扱うケミトロニクス事業部の売上高は前期比7.2%増の117億9,500万円となった。自動車関連分野が好調だった他、海外では上海が住宅設備向け給湯器用防汚塗料、天津では電子タバコ向け防汚塗料が売上に寄与した。加えて、国内子会社の東邦化研工業を移転し操業を開始。生産量は従来比1.5倍の年間700トンとなり、化粧品分野の需要増に応える。その他、品質保証体制の強化に加え、技術部と連携することでよりスピーディに顧客満足度を高める体制を整えた。

ケミトロニクス事業部の2019年3月期の売上高は1.7％増の120億円を見込んでおり、既に反射防止、高耐候性を有する製品がスマートカー関連部品での衝突防止システム部品、ヘッドアップディスプレイ部品に採用された。また、産業機器や光学機器向けに放熱性能を有する製品や塗装作業性を向上させる製品の拡販を進める。その他、BCP対策整備として材料の調達難易度調査や上海、東莞での工場移転計画にも注力する。